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フロアコーティングで耐久性を高める

現在、一戸建てでもマンションでも底を床にすることが多くなっています。ただ、やはり木材なので傷がつきやすく、劣化もしています。このため、木材の良さを長く維持するためにはフロアコーティングが必要です。フロアコーティングは、アクリルやウレタンなどをコーティングし、耐摩耗性や耐水性などを向上させます。
我が家はマンションを購入するときに犬を飼っていたので、床のコーティングをすることにしました。フロアコーティングを4年ほど経ちますが、あまりにも床に傷もつかず汚れも付きません。掃除もとても楽です。その上、犬が床を滑って怪我をすることはできません。金額は高かったのですが犬や子供のいる家庭には非常にお勧めします。
【第147回】本間昭さん(認知症介護研究・研修東京センター長)

　高齢化社会の進展に伴い、増え続けている認知症。この認知症の半分を占めるのが、アルツハイマー型認知症だ。これまで国内のアルツハイマー型認知症に対する治療薬は約10年間、エーザイのアリセプトのみだったが、3月にはヤンセンファーマと武田薬品工業がレミニールを発売するなど、夏までに4つの新薬が登場し、治療の選択肢が大きく広がる見通しとなっている。このような状況の中、認知症介護研究・研修東京センターの本間昭センター長は、「治療薬の効果を最大限に引き出すためには、まずは患者の周辺環境を整える必要がある」と指摘する。アルツハイマー型認知症に対する薬物療法のあり方とは―。(津川一馬)

―国内の認知症の現状を教えてください。

　認知症とは、脳や身体の病気が原因で、記憶力や判断力などが一時的ではなく持続的に障害を受けることで、普段の社会生活に支障を来した状態のことです。
　認知症というと、徘徊や暴力、または何も分からないといったイメージを持つ人がいますが、それは偏ったイメージで、決して代表的な症状ではありません。

　国内の認知症者数については、2008年に実施されたある推計によると、10年に251万9000人、35年に444万8000人にまで増加するとされていますが、実際にはこれよりも多くなるのではないかとみています。

　認知症の3大原因疾患は、「アルツハイマー型認知症」「血管型認知症」「レビー小体型認知症」になります。このうち、「アルツハイマー型認知症」が最も多く、認知症患者の50-60%を占めると考えられます。「血管型認知症」と「レビー小体型認知症」は20%前後でしょう。
　アルツハイマー型認知症者数の絶対数は高齢化の進展に伴い、増えています。また、新薬の登場や生活習慣病の改善など、さまざまな要因から血管型認知症の数が減っていることもあり、認知症者数に占めるアルツハイマー型認知症者数の割合は増えていると考えられます。

―認知症に対する国内の医療や介護の問題点を教えてください。

　認知症は、家族やかかりつけ医、ケアスタッフを含め、周囲の役割が非常に大きいのが特徴です。
　認知症は早期診断、早期治療が重要です。原因がアルツハイマー病によるものなら、早期の薬物療法で、病気の進行速度を遅らせることができます。ただ、本人は物忘れを自覚したとしても、自ら医療機関を受診することは極めて少ないのが実情です。つまり、受診のタイミングが家族を含めた周囲の認識や理解によることが非常に多いということです。このことは、高齢者に多い他の疾患とは、大きく異なる点だと思います。ただ、一般市民を対象に、自分自身またはその家族に認知症を疑った際に、受診をためらう理由を聞いた調査では、「認知症は病気ではない」「認知症は治らない」との回答が見受けられました。これは誤った認識です。また、「(診断が)患者本人のプライドを傷つける」「認知症と診断されるのが怖い」といった偏った理由もありました。

　また、生活を支えるための医療・介護サービスが不足しているという問題点もあります。例えば、介護について考えると、介護保険における要介護認定が認知症者にそぐわないとの指摘があります。これは、介護保険自体が、認知症者の生活を支えるような制度設計がされてこなかったという背景があります。認知症者に対するサービスが標準化されていないという声がありますが、そもそも認知症は極めて個別性が高いため、標準化、均一化するというのは認知症ケアにはなじまないのです。
　そのため、しっかりと認定調査員が心身の状況を把握し、認定審査会がそれに基づき適切に判定をすることと、ケアマネジャーがきっちりとアセスメントし、役立つケアプランを作成することが必要です。ただ、現状ではケアマネは、認知症について必ずしも十分な教育がされていないという問題点があります。

■薬の効果がはっきりしない？―薬物療法への誤解

―アルツハイマー型認知症における薬物療法の意義を教えてください。

　アルツハイマー型認知症は進行性の疾患です。これに対して、治療薬はこの進行を遅らせる働きがあります。例えば、薬物療法を開始し、一定期間がたった後に、治療を始める前と同様の状態を維持しているとすれば、それは治療薬の効果となるわけです。途中で薬物療法をやめれば、何も治療をしていない状態に戻ってしまいます。
　薬物療法をいつまで続けるかということについては、治療薬が服用されることで、本人が何らかのベネフィットを受けているうちは飲み続ける、得られなくなったらやめるということです。残念ながら、それがいつなのか、何をもってベネフィットとするかという問題には、現在誰も答えられないと思います。判断には基準が必要ですが、現時点ではその基準がないからです。

―国内のアルツハイマー型認知症の治療薬は約10年間、エーザイのアリセプトのみでしたが、今年に入り、相次いで新薬が登場します。今後の薬物療法のあり方を教えてください。

　かかりつけ医に対して、認知症の治療上の問題点を聞いた調査では、約6割が「薬の効果がはっきりしない」ことを挙げていました。
　恐らく、一人ひとりの先生によって、何をもって薬の効果とするかという考え方は違うと思いますが、考えなくてはならないのは、新薬を含め、どうすれば薬物療法の効果を最大限に引き出すことができるかということです。薬物療法の場合、単に治療薬を本人に渡すだけでは治療になりません。現実には、高齢患者の多くはかかりつけ医を受診していることが多いと思いますが、服薬状況を確認している医師がどのくらいいるかという問題があります。「1人で外来に来て受診ができるので、服薬もできるだろう」と判断されてしまうことが多い気がします。服薬管理体制を構築したり、患者本人の不安感を取り除いたりするためにも、訪問看護を導入するなど周りの環境づくりをしなければ、治療に入ることができないわけです。
　脳内の障害と日常生活上に現れる行動は、対応しているわけではなく、認知症の症状は周囲の環境で変化します。一人ひとりの健康状態や心理的状態、置かれている環境やケアによっても、日常生活上の行動は大きく影響を受けます。こうしたさまざまな要因がしっかりとコントロールされていなければ、治療薬の効果を最大限得ることは難しくなります。それを理解していれば、「薬の効果がはっきりしない」という回答は大きく減るはずです。

　有効な治療薬が開発されても、受診につながらなければ意味がありません。受診しても、的確な診断がされなければ効果は十分得られません。診断されても、主治医を含めた関係者に患者の生活を支えるという視点がなければ、治療することも意義が乏しくなります。

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